リフォームも視野に入れたい！リフォームの際に注意すべき事は？
家族構成の変化や古くなった住宅の刷新などを目的として、リフォームをするケースは珍しくありません。その際には、どのようにしたいのか明確な要望を伝えることが大切です。要望はなるべく細かく伝えることが重要となっており、大雑把な伝え方をしてしまうと、完成時点でイメージと異なる状態になる場合もあります。理想と現実のミスマッチを避けるには、文章や写真を使って要望を伝えることも有効です。書面に残しておくことによって、万が一のトラブルの際にも証拠として使用できます。
住宅の中にはリフォームできる部分と、できない部分があります。建物については建築基準法という法律がベースです。この法律に反することは行うことができません。特に、増改築で床面積が増加するときには注意が必要です。屋根や外壁についても防火指定に触れることがあるので、完全に自分の思ったとおりの自由なリフォームができるわけではありません。また、住宅を建てた際の耐震性を損ねてしまうような変更をしないことも大切です。どの部分を動かせば耐震性に影響が出るのかといったことは、プロの目でないとわかりません。リフォームする前にはハウスメーカーなどに相談して慎重に進めていきましょう。
リフォームには、まとまった費用が必要となります。しかし、一部自治体からの補助金が出る場合があります。例えば、お風呂場に手すりを付けるといった変更の場合には介護のためのリフォームとみなされることがあり、認定を受ければ補助金を受け取れることも少なくありません。とは言うものの、リフォームの補助金には注意点があります。それは正式な申請を行い、認められることが条件になっていることです。いかに対象のリフォームを行ったとしても、認定を受けられなければ補助金は支払われません。施工会社にも確認を行い、申請方法なども聞いておくようにしましょう。
非常に大規模な増改築を行う際には、リノベーションとして扱われることがあります。店舗を住宅にする場合にはリノベーションも視野に入ります。増改築は今ある建物を活かすうえで非常に有効な方法です。しかしながら、そこには大きな費用と時間がかかります。そのため、最初に住宅を建てる際に、今後増改築する可能性があるのか、あるとしたらどの部分かなどを考えておきましょう。住宅の中には増改築のしやすい住宅と、そうでない住宅があります。住宅を購入する段階でそういった部分を細かく見ておくことにより、後悔する可能性を減らせます。